いい加減、クビキリやらクビツリやらばっかりだとブログの雰囲気が怪しげになるので、たまには(^_^;)。
クラウドコンピューティングやら仮想化やらで昨今「使った分だけ払う／払える分だけ使う」的な一種の従量課金的なコストの考え方がシステムの世界にも広がってきている。水道料金や電気料金のようなものであれば、使っただけ払うということは当たり前だが、さてではシステムリソースについても同じように扱うことは普通のことになっていくのだろうか。
リース料金や管理コストなど、初期投資以外にシステムに対して必要な運用費用はこれまでも多くの会社で必要経費として扱われてきていたが、システムリソースを従量課金で考えるということはさらにそこから一歩踏み込んで、「これだけのシステムリソースが必要だからこれだけ払う／これだけのシステムリソースを使うのであればこれだけ払ってくれ」というコストの考え方を持つことになる。
IT部門はコスト部門であり「必要経費」であると考えられている現在の状態から脱皮して、社内の各部門に対してシステムサービスを提供する部門として社内会計の仕組みを作ることができれば従量課金という考え方も受け入れられることになるだろうが、ボトムアップ的なやり方ではなかなか難しいだろう。やはり全社的に影響を及ぼすような改革はトップダウンの方が進めやすい。
一度そうした体制に移行することができれば、システムインフラを必要リソースに対するコストと捉え、ムダなコストを削減することがやりやすくなるだろう。しかし、こうした仕組みを実現するためにはリソース量を柔軟に調整することができるインフラが必要になる。まるで蛇口をひねる量に対応して水が出るように。
すでにレンタルサーバなど、一部のサービスでは仮想マシンなどを使って従量課金的な仕組みができている。今後はデータセンターなどにおいても、システムインフラをリソースとして捉え、様々な方式での従量課金の仕組みが検討されるようになるだろう。
GoogleやYahoo!の裏側に山のようなサーバが存在することを一般ユーザが意識していないように、クラウドコンピューティングや仮想化は企業におけるシステムリソースに柔軟性・可用性をもたらし、インフラはより「サービス」として扱われるようになっていくと思う。
